テスラ

ブログは概ねブログ更新日時の早朝5時時点における相場を見て書き、早朝7時ごろ投稿してます(適宜更新する場合もあります)。

筆者
おはようございます。

ちょっと気温下がってきましたね。

  • 当ブログは、一般的でない用語等には全て解説記事のリンクを貼っています。
  • テクニカル分析の話をしている場合、何も指定がなければ「日足」のことを書いてます。
  • 投資の判断は自己責任でお願いします。

 

本日の注目イベント&経済指標
経済指標とは

 

 

概況

先週末は色々ありましたね。後述しますが、トランプ大統領が、対中追加関税第3弾は近く発動されるかもつって、第3弾発動後にも、私が望めばさらに2670億ドル相当のモノに関税をすぐに課す用意があるつったり、追加関税でアップル製品も対象になるってことでアップル株急落したり、対日も強硬姿勢示したり、あと、テスラですよね。先月頭ぐらいに株式非公開化の話でCEOがキレたりなんかしてゴタゴタしてた所で、先週末に葉巻事件出てきて、何やってんの?ってことで急落してます。

それらを受けて、先週は米国株は軟調の展開でした。小幅にちょろちょろ下がってるだけなので、どうでもいい感じですが、S&P500がギリっギリ高値抜け割れの展開。引け間際で粘りそうだなぁと思って放っておいたんですけど、引けでギリで割って、あら!と思って。今日次第ですが、展開次第でヘッジ入れるなりで様子みて、戻せなかったら切らないとって感じです。って、高値抜けしてからすぐ落ちてくるような相場は弱いので、戻す展開になっても付き合ってられないなぁとも思ってます。

さて、月曜は恒例の「株初心者のための株式投資と相場分析方法」の「直近のテクニカル分析」の欄のコピペですが、「今週の注目イベント&経済指標」にもごちゃごちゃ書いておいたので、そちらもコピペしておきます。

 

「今週の注目イベント&経済指標」の欄

先週末、トランプ大統領は貿易赤字削減をめぐり日本に強硬姿勢で臨む構えを示し、11月の中間選挙に向けて政治的成果を誇示するために通商問題で圧力をかけていきそうです。今後、ロクな結果にはなっていかないと思いますので注意しておきたいのと、日銀金融政策に対してごちゃごちゃ言ってくると、日銀は緩和のアンカーですのでかなり危ないと思います。それは言ってこないとは思いますが警戒はしておきたいです。
対中も追加関税第3弾について、近く発動する可能性を示し、第3弾発動後にも、私が望めばさらに2670億ドル相当のモノに関税をすぐ課す用意があるとし、これまでの追加関税と合わせると中国からの輸入品の全てが対象になりうるとの考えを示しています。先週末、インテルやアップル製品も追加関税が対象になる見込みであることが明らかになり、それぞれ株は急落し懸念されています。一方、第3弾の発動は中国の対応次第ともしており、今後の協議次第で見送る可能性も残し、どのような結論を出すのかが焦点です。
また、新興国通貨安が進む中、今週はアルゼンチ中央銀行政策金利を発表します。そして、トルコ中央銀行も政策金利を発表し、大胆な利上げに踏み切れるかが焦点です。ただ、通貨防衛と物価の安定には5%以上の大幅な利上げが不可欠とみられており、エルドアン大統領がこれを受け入れるか注目されています。
加えて、13日はECB理事会。現状維持となりそうで、先行の見通しが焦点です。

これまで米国一強の展開でしたが、先週末から米国株のけん引役だったハイテク株が下がってきており、ナスダックは軟調の展開でした。高値更新からストンと下がるのはこれまでのパターンですが、景気拡大の継続と見られている中、一旦の調整で済むのか注目です。そんな中、今週は米国CPIや小売売上高のビッグ指標が出てきますので注目です。

 

「直近のテクニカル分析」の欄

日経平均株価 日足 (2018.9.9 更新)

 

[これまでの展開]
日経平均は、2017年9月からの上昇トレンド後に形成した2017年11月から12月末までの揉み合い三角型レジスタンスライン(上側の緑線)を、通常のテクニカル分析通り、大発会に上へブレイクアウト。その後、2018年1月9日から揉み合いの形を作りましたが、その揉み合いを下にブレイクアウトし、2月初旬に米国株式市場が大幅下落したことから、2017年11月から12月末の三角型のサポートライン(下側の緑線)を下へブレイクアウト。

下へのブレイクアウトは、これまでの上昇トレンドの否定の形。下降する可能性が高い形です。価格が三角型にしっかり戻せない場合は、下降の力が強いことを示します。

2018年2月初旬に200日移動平均線(オレンジ線)まで下落し、その後、200日移動平均線をサポートとしつつ、割る局面もありましたが、200日移動平均線近辺というのは相場がもたつきやすく、また、一旦割っても、再度一旦戻しやすい傾向があることから傾向通り反発の展開。

そして、4月5日に1月・2月・3月の高値を結んだレジスタンスラインを上にブレイクアウトしてから5日移動平均線10日移動平均線をキープしながらジリ高で75日移動平均線100日移動平均線を上抜ける展開。しかし、その後揉み合いながら23000円の出来高の多い価格帯を明確に上抜けることが出来ずに下落。100日移動平均線と上向きの200日移動平均線がデッドクロスしましたが、200日移動平均線以下で価格がもたついた後、円安を好感し、再度200日移動平均線を上抜ける展開。
週足では、ボリンジャーバンドの中心線を基準に揉み合いの中での推移。スクイーズしてきており、エクスパンション待ち。52週移動平均線がサポートの展開。
月足では、ボリンジャーバンド+2σから+1σでの推移中で強い形は継続中(割れれば弱くなる)。8月も1σキープとなりました。

[先週の展開]
先週の日経平均は、保ち合い水準の中で下降する展開。23000円を試すも、出来高が多い価格帯であるため、薄商いで抜けれなかった展開。

[今後の展開予想と戦略]
日経平均は、日足では下降の展開でしたが、三角保ち合いでの水準でトレンドレスが続いています。繰り返しになりますが、保ち合いの期間も十分ですので、上下どちらにしてもいずれ出る三角持ち合いのブレイクアウトは一旦仕掛けるタイミングになると思います。また、200日移動平均線以下の移動平均線が収束してきています。横ばいで方向感ない所です。いずれこれは短期線から乖離していくと思いますが、まずは短期線が乖離した時にその方向についていくのが通常です。それでしっかりトレンドが出れば、週足でもボリンジャーバンドエクスパンションする可能性が高まると思いますし、そこで日足と週足のトレンドが揃う形になれば強めのトレンドになりやすいのではないかと思います。

一方、見ておきたいのは、上海総合指数で、今年1月の安値水準に接近してます。ここを下にブレイクアウトすると、下は見やすくなります。早ければ先週出てくるとしていたトランプ政権の対中追加関税第3弾ですが、まだ発動されてはおらず、第3弾発動後にも、トランプ大統領が望めばさらに2670億ドル相当のモノに関税をすぐ課す用意があるとし、これまでの追加関税と合わせると中国からの輸入品の全てが対象になりうるとの考えを示しています。一方、第3弾の発動は中国の対応次第ともしており、今後の協議次第で見送る可能性も残しているため、この動向によって、この正念場の水準をキープできるか見ておきたいです。

加えて、今週のECBは現状維持だと思いますが、新興国通貨安が進む中で、今週はアルゼンチ中央銀行とトルコ中央銀行がが政策金利を発表します。通貨安不安は何も状況変わってませんので注目だと思います。

他方、やはり米国株を見ておきたくて、これまで米国一強の相場展開でしたが、ナスダックが高値抜けからストンと下がってます。高値抜けからストンと下がるのはこれまで通りのパターンですが、これがこれまで同様に調整で終わるのか見ておきたいです。ハイテクはこれまでのけん引役だったので、ここが崩れると具合悪いと思います。反トラスト法の適用検討の報道も出てますし、インテル・アップル製品が対中追加関税の対象になることも明らかになってきましたので、対中動向は要警戒だと思います。

その他、何か書き忘れたことや考え方の変更などあれば「投資戦略」のブログで書きますので、よかったらそちらも読んでください。

 



 

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注目記事

 

 

株式マーケットデータ

各種指標やデータは、姉妹サイト「株式マーケットデータ」で確認できます。以下は「株式マーケットデータ」の項目別のリンク先です。簡単な解説をつけておきましたので参考にしてください。

日本

  • 日本主要株価指数(日経平均株価・TOPIX・JPX400)
    日本の日々の主要株価指数をチェック!日経平均株価は値がさ株の動きに影響を受けやすい特徴があります。東証一部の全体の動向を見るにはTOPIXを。JPX400は優良株で構成されている株価指数です。
  • ドル建て日経平均
    日経平均をドル換算した株価指数。日本株をドル建ての資産として保有している外国人投資家から見た日経平均とも言えます。外国人投資家は日経平均株価を買いやすい水準かを見る際や外国人比率が高い銘柄を手掛ける際は要チェック。
  • ユーロ建て日経平均
    日経平均をユーロ換算した株価指数。東京市場のメインプレーヤーである欧州の投資家から見た日経平均とも言え、欧州の投資家のの日経平均におけるパフォーマンスが測れます。
  • 新興市場(東証二部・JASDAQ・マザーズ)
    新興市場は個人投資家主体の市場。各市場の特徴やをおさえて主要株価指数と対比して見るとお金の流れの把握や銘柄選定、効率のいい投資の役に立ちます。
  • REIT
    REITとは不動産投資信託のことです。分配金(株の配当金に相当)が魅力の金融商品です。為替の影響を受けにくいのが特徴。利回りは3ー5%で推移しやすく、3%では魅力なし。REITはインフレ率上昇が上昇要因で金利上昇が下落要因となります。
  • 日本国債利回り
    「日本の長期金利」と言う場合、「日本10年国債利回り」のことを指しています。その動向は、ローンや財政投融資など様々な金利に影響し、日本経済への影響が大きく金融政策の動向にも影響するため、必ず見ておかなくてはならない指標です。
  • 売買代金
    現在、東証一部の売買代金が2兆円以上なら市場は活況、2兆円以下なら閑散と判断するのが一般的です。
  • PER・EPS・PBR・配当利回り(日経平均)
    PERは、昨今何倍から何倍の間で推移しているかを見て割安・割高の判断を。EPSは断続的に上昇していれば株価上昇要因。ただし資産売却が多い局面でも上がるので注意が必要。PBRはリーマン時に0.8倍まで下がったことがあります。配当利回りは世界的に日本は低いので、長期金利との兼ね合いもあるが魅力薄い。株価が下がって配当が上がるのはクラッシュ前によくあるのでその点に注意が必要。
  • 日経VI
    日経VIとは」を参照してください。
  • NT倍率
    NT倍率の値が高ければ相対的に値がさ株が強く、低ければ株式数が多い銘柄が強い。
  • 騰落レシオ
    120%以上で買われ過ぎ、100%でフラット、70%以下で売られ過ぎを示します。
    ただし、騰落レシオは底値圏では一致指標となりやすいですが、高値圏では先行しやすい指標と見るのが一般的。株価上昇局面では機能しにくい面があるのが難点。
  • 移動平均乖離率
    通常、日経平均株価は移動平均乖離率±5%で推移しやすい。変動が大きい時で±7%あたりでおさまり、±10%は行き過ぎの傾向があります(個別銘柄の場合は水準が異なります)。
  • 空売り比率
    通常は20~30%で推移。20%割れで相場が天井圏になりやすく、30%以上になれば相場が底値圏になりやすいと見るのが一般的。ただ、昨今30%以上でずっと推移しているので、今アテにはならないかも・・・
  • 信用取引残高
    信用買残と信用売残の見方」「信用評価損益率の見方」「信用倍率とは」を参照。
  • 投資部門別売買状況
    投資部門別売買状況(投資主体別売買動向)」を参照。
  • 裁定取引
    裁定買残の見方と解説」を参照。
  • SQ値
    昨今、SQの週が高値をつけていればSQ後に下がりやすい傾向があり、安値をつけていればSQ後上がりやすい傾向があります。その他、SQの見方は「SQ(特別清算指数)とは」を参照。
  • プット・コール・レシオ(PCR)
    相場に弱気な投資家が増えれば上昇、強気な投資家が増えれば低下。通常は0.10-1.00で推移。急落時は4以上も。底値圏で急上昇しピークをつけやすく、相場転換時にPCRは反対に動き始めやすい。
  • 権利付き最終日・権利落ち日の日程(カレンダー)
    株主の権利を得るには、権利付き最終日に株式を保有し、翌日の権利落ち日まで持ち越す必要がある。権利落ち日に株式を売却しても株主の権利は得られる。ただし、権利落ち日には株主優待や配当金の分だけ株価が下落しやすい。
  • 満月・新月カレンダー
    満月や新月の日は地球の引力が微妙に変化して投資家心理を変化させやすいとされています。株式市場では満月や新月の日は相場が荒れやすいor転換点となりやすいというアノマリーがあります。

米国

  • NYダウ・NASDAQ・S&P500
    NYダウ
    輸送株やエネルギー株を中心に構成された株価指数。原油価格の動向に左右されやすく海外向けの企業が多いため米ドルの動向にも左右されやすい。ただ、銘柄入替が頻発で優良株ばかり集めた指数なので、下がりにくい特徴も。
    NASDAQ
    米国のベンチャー企業向けの株式市場。ハイテク株多い。日本株との連動性が高い市場とも言われています。
    S&P500
    米国株式市場全体の動向を見る際に利用される指数。米国の大型株の動向を示す指標として機関投資家の運用成績を計るベンチマークとしても利用されます。情報技術株や金融株、ヘルスヘア株、消費者・サービス株の割合が比較的高い指数。
  • ダウ・ジョーンズ輸送株平均(ダウ輸送株20種平均・ダウ輸送株指数)
    ダウ・ジョーンズ輸送株平均(ダウ輸送株20種平均・ダウ輸送株指数)は、米国市場において米国の景気の先行指標、NYダウの先行指標としてして認知されています。
  • SOX指数
    米国の半導体メーカーや半導体製造装置メーカーの全30銘柄で構成される株価指数。日本の半導体関連株の動向にも影響を与える。
  • 米国REIT指数
    REITを分析する(REIT指数の上昇・下落の要因)」を参照してください。
  • 米国商業用不動産価格指数(CPPI)
    米国の商業用の不動産価格。売買交渉から契約段階の売買が反映され速報性が高い指数。
  • 米国債利回り
    経済大国である米国の「米国10年国債」は、金融商品の中でも最大の金融商品。「米国の長期金利」と言う場合、「米国10年国債利回り」のことを指しています。株でもFXでも「米国10年国債利回り」の動向を見ないなら投資はやめた方がいいと言える指標ですので必ず動向はチェックしておきましょう。見方は「金利差」を参照。
  • HYG(ドル建てハイイールド債・ジャンク債)
    投資不適格の債券であるハイイールド債(ジャンク債)。ハイリスクハイリターンの債券で、流動性が低いため、市況の悪化時には株より先に売られる傾向があります。
  • PER(NYダウ・ナスダック100・S&P500)
    米国のPERを見れる日本のサイトはあまりありませんので、是非活用してください。
  • 配当利回り(NYダウ・ナスダック100・S&P500・ラッセル2000)
    米国の各指数の配当利回りを掲載。
  • VIX指数
    通常、14から24程度で推移。20i以上で先行き不安が高まり、11から12まで低下すれば楽観視する水準と見るのが一般的。相場が急落する局面では30以上まで上昇することもありますが、30以上は相場の底を示すことが多い。ただし、金融危機が起こった際には、VIXは89まで上昇したこともある。
  • VXD(ダウ版VIX指数)
    NYダウ(ダウ平均)版のVIX指数(恐怖指数)です。数値が高いほど投資家が先行き不安を抱いていることを示し、低いほど先行きを楽観視していることを示します。
  • VXN(ナスダック版VIX指数)
    ナスダック(NASDAQ100)版のVIX指数(恐怖指数)です。数値が高いほど投資家が先行き不安を抱いていることを示し、低いほど先行きを楽観視していることを示します。
  • スキュー指数
    起こりえないことが起こる可能性を示す指数。100が平常の状態、100以上で警戒心が高まっていることを示します。ブレグジットが決まった時は153.66まで上昇しました。
  • CAPEレシオ(シラーPER)
    PERの一種。25倍に近づくと株価の過熱感が意識されて株価は下落に転じやすい傾向があります。機能する場合としない場合がある指標ですが、機能した時が怖いので見ておく必要がある。CAPEレシオが見れるサイトは日本では当サイトだけだと思いますので、是非活用してください。
  • Fedウォッチ
    今後開催されるFOMC(連邦公開市場委員会)で決定される米国の政策金利であるFFレートの誘導目標が変更される可能性を確率で表したもの。予想確率が70%以上で利上げする可能性が高いと見るのが一般的。

欧州

  • VSTOXX(欧州版VIX指数)
    欧州版のVIX指数。高くなるほど投資家がユーロ圏の株式指数の先行きに不安、低くなるほど楽観視していることを示します。

世界

為替

商品

経済指標

各経済指標の推移を掲載しています。各経済指標の解説は、各ページの下部に解説ページのリンク先がありますので、そちらを参照してください。

日本

米国