カテゴリー: 2019年1月のマーケット動向と投資戦略

日本

• 日本主要株価指数（日経平均株価・TOPIX・JPX400）
  日本の日々の主要株価指数をチェック！日経平均株価は値がさ株の動きに影響を受けやすい特徴があります。東証一部の全体の動向を見るにはTOPIXを。JPX400は優良株で構成されている株価指数です。
• ドル建て日経平均
  日経平均をドル換算した株価指数。日本株をドル建ての資産として保有している外国人投資家から見た日経平均とも言えます。外国人投資家は日経平均株価を買いやすい水準かを見る際や外国人比率が高い銘柄を手掛ける際は要チェック。
• ユーロ建て日経平均
  日経平均をユーロ換算した株価指数。東京市場のメインプレーヤーである欧州の投資家から見た日経平均とも言え、欧州の投資家のの日経平均におけるパフォーマンスが測れます。
• 新興市場（東証二部・JASDAQ・マザーズ）
  新興市場は個人投資家主体の市場。各市場の特徴やをおさえて主要株価指数と対比して見るとお金の流れの把握や銘柄選定、効率のいい投資の役に立ちます。
• REIT
  REITとは不動産投資信託のことです。分配金（株の配当金に相当）が魅力の金融商品です。為替の影響を受けにくいのが特徴。利回りは3ー5％で推移しやすく、3％では魅力なし。REITはインフレ率上昇が上昇要因で金利上昇が下落要因となります。
• 日本国債利回り
  「日本の長期金利」と言う場合、「日本10年国債利回り」のことを指しています。その動向は、ローンや財政投融資など様々な金利に影響し、日本経済への影響が大きく金融政策の動向にも影響するため、必ず見ておかなくてはならない指標です。
• 売買代金
  現在、東証一部の売買代金が2兆円以上なら市場は活況、2兆円以下なら閑散と判断するのが一般的です。
• PER・EPS・PBR・配当利回り（日経平均）
  PERは、昨今何倍から何倍の間で推移しているかを見て割安・割高の判断を。EPSは断続的に上昇していれば株価上昇要因。ただし資産売却が多い局面でも上がるので注意が必要。PBRはリーマン時に0.8倍まで下がったことがあります。配当利回りは世界的に日本は低いので、長期金利との兼ね合いもあるが魅力薄い。株価が下がって配当が上がるのはクラッシュ前によくあるのでその点に注意が必要。
• 日経VI
  「日経VIとは」を参照してください。
• NT倍率
  NT倍率の値が高ければ相対的に値がさ株が強く、低ければ株式数が多い銘柄が強い。
• 騰落レシオ
  120％以上で買われ過ぎ、100％でフラット、70％以下で売られ過ぎを示します。
  ただし、騰落レシオは底値圏では一致指標となりやすいですが、高値圏では先行しやすい指標と見るのが一般的。株価上昇局面では機能しにくい面があるのが難点。
• 移動平均乖離率
  通常、日経平均株価は移動平均乖離率±5％で推移しやすい。変動が大きい時で±7％あたりでおさまり、±10％は行き過ぎの傾向があります（個別銘柄の場合は水準が異なります）。
• 空売り比率
  通常は20～30％で推移。20％割れで相場が天井圏になりやすく、30％以上になれば相場が底値圏になりやすいと見るのが一般的。ただ、昨今30％以上でずっと推移しているので、今アテにはならないかも・・・
• 信用取引残高
  「信用買残と信用売残の見方」「信用評価損益率の見方」「信用倍率とは」を参照。
• 投資部門別売買状況
  「投資部門別売買状況（投資主体別売買動向）」を参照。
• 裁定取引
  「裁定買残の見方と解説」を参照。
• SQ値
  昨今、SQの週が高値をつけていればSQ後に下がりやすい傾向があり、安値をつけていればSQ後上がりやすい傾向があります。その他、SQの見方は「SQ（特別清算指数）とは」を参照。
• プット・コール・レシオ（PCR）
  相場に弱気な投資家が増えれば上昇、強気な投資家が増えれば低下。通常は0.10-1.00で推移。急落時は4以上も。底値圏で急上昇しピークをつけやすく、相場転換時にPCRは反対に動き始めやすい。
• 権利付き最終日・権利落ち日の日程（カレンダー）
  株主の権利を得るには、権利付き最終日に株式を保有し、翌日の権利落ち日まで持ち越す必要がある。権利落ち日に株式を売却しても株主の権利は得られる。ただし、権利落ち日には株主優待や配当金の分だけ株価が下落しやすい。
• 満月・新月カレンダー
  満月や新月の日は地球の引力が微妙に変化して投資家心理を変化させやすいとされています。株式市場では満月や新月の日は相場が荒れやすいor転換点となりやすいというアノマリーがあります。

米国

• NYダウ・NASDAQ・S&P500
  NYダウ
  輸送株やエネルギー株を中心に構成された株価指数。原油価格の動向に左右されやすく海外向けの企業が多いため米ドルの動向にも左右されやすい。ただ、銘柄入替が頻発で優良株ばかり集めた指数なので、下がりにくい特徴も。
  NASDAQ
  米国のベンチャー企業向けの株式市場。ハイテク株多い。日本株との連動性が高い市場とも言われています。
  S&P500
  米国株式市場全体の動向を見る際に利用される指数。米国の大型株の動向を示す指標として機関投資家の運用成績を計るベンチマークとしても利用されます。情報技術株や金融株、ヘルスヘア株、消費者・サービス株の割合が比較的高い指数。
• ダウ・ジョーンズ輸送株平均（ダウ輸送株20種平均・ダウ輸送株指数）
  ダウ・ジョーンズ輸送株平均（ダウ輸送株20種平均・ダウ輸送株指数）は、米国市場において米国の景気の先行指標、NYダウの先行指標としてして認知されています。
• ダウ公共株15種平均（ダウ公共株指数）
  公共株は高配当のディフェンシブ株です。普段あまり動きませんが、公共株がダメになると全面安になりやすく、その影響は大きいです。見方の解説は「ダウ公共株15種平均（ダウ公共株指数）」を参照。
• ラッセル3000指数・2000指数
  ラッセル3000指数は、時価総額の合計が米国株式市場全体の約95％を占めています。米国株式市場の包括的な株価指数です。ラッセル2000指数は、3000指数のうち小型株と判定された銘柄で構成されているため、小型株の値動きを示す代表的な株価指数です。リスクオン時に上昇しやすい。
• ウィルシャー指数（ウィルシャー5000）
  中小型株を含む5000を超える銘柄で構成される米国の株式市場を最も広範囲にカバーしている株価指数です。米国の株式市場全体を見るのに最適です。解説と見方は「ウィルシャー指数とは」を参照してください。
• SOX指数
  米国の半導体メーカーや半導体製造装置メーカーの全30銘柄で構成される株価指数。日本の半導体関連株の動向にも影響を与える。
• 米国REIT指数
  「REITを分析する（REIT指数の上昇・下落の要因）」を参照してください。
• 米国商業用不動産価格指数（CPPI）
  米国の商業用の不動産価格。売買交渉から契約段階の売買が反映され速報性が高い指数。
• 米国債利回り
  経済大国である米国の「米国10年国債」は、金融商品の中でも最大の金融商品。「米国の長期金利」と言う場合、「米国10年国債利回り」のことを指しています。株でもFXでも「米国10年国債利回り」の動向を見ないなら投資はやめた方がいいと言える指標ですので必ず動向はチェックしておきましょう。見方は「金利差」を参照。
• HYG（ドル建てハイイールド債・ジャンク債）
  投資不適格の債券であるハイイールド債（ジャンク債）。ハイリスクハイリターンの債券で、流動性が低いため、市況の悪化時には株より先に売られる傾向があります。
• PER（NYダウ・ダウ輸送株平均・ダウ公共株15種平均）
  NYダウ・ダウ・ジョーンズ輸送株平均・ダウ公共株15種平均のPERの推移はこちら。
• PER（ナスダック100・S&P500・ラッセル2000）
  ナスダック100・S&P500・ラッセル2000指数のPERの推移はこちら。
• 配当利回り（NYダウ・ダウ輸送株平均・ダウ公共株15種平均）
  NYダウ・ダウ・ジョーンズ輸送株平均・ダウ公共株15種平均の配当利回りの推移はこちら。
• 配当利回り（ナスダック100・S&P500・ラッセル2000）
  ナスダック100・S&P500・ラッセル2000指数の配当利回りの推移はこちら。
• 自社株買い額（S&P500）
  S&P500構成銘柄の自社株買い額の推移はこちら。
• VIX指数
  通常、14から24程度で推移。20i以上で先行き不安が高まり、11から12まで低下すれば楽観視する水準と見るのが一般的。相場が急落する局面では30以上まで上昇することもありますが、30以上は相場の底を示すことが多い。ただし、金融危機が起こった際には、VIXは89まで上昇したこともある。
• VXD（ダウ版VIX指数）
  NYダウ（ダウ平均）版のVIX指数（恐怖指数）です。数値が高いほど投資家が先行き不安を抱いていることを示し、低いほど先行きを楽観視していることを示します。
• VXN（ナスダック版VIX指数）
  ナスダック（NASDAQ100）版のVIX指数（恐怖指数）です。数値が高いほど投資家が先行き不安を抱いていることを示し、低いほど先行きを楽観視していることを示します。
• スキュー指数
  起こりえないことが起こる可能性を示す指数。100が平常の状態、100以上で警戒心が高まっていることを示します。ブレグジットが決まった時は153.66まで上昇しました。
• バフェット指標（バフェット指数）
  著名投資家ウォーレン・バフェット氏が注目している指標。株式市場の時価総額は長期的にその国の経済成長に収斂していくという考え方の指標です。100以上で株式市場の過熱感を示します。
• CAPEレシオ（シラーPER）
  PERの一種。25倍に近づくと株価の過熱感が意識されて株価は下落に転じやすい傾向があります。機能する場合としない場合がある指標ですが、機能した時が怖いので見ておく必要がある。CAPEレシオが見れるサイトは日本では当サイトだけだと思いますので、是非活用してください。
• Fedウォッチ
  今後開催されるFOMC（連邦公開市場委員会）で決定される米国の政策金利であるFFレートの誘導目標が変更される可能性を確率で表したもの。予想確率が70％以上で利上げする可能性が高いと見るのが一般的。
• 経済政策不確実性指数（EPU index・米国・アメリカ）
  湾岸戦争や9.11、リーマンショックや欧州機器、米国の債務上限問題などの不確実性のイベントの際に指数が上昇した指数で、VIX指数と連動しやすい指数のため、経済政策不確実性指数とVIX指数が乖離していれば、どちらかの指数が先行きの不確実性を織り込んでいない可能性があります。

欧州

• 英国債利回り
  「英国10年国債利回り」と「英国2年国債利回り」、そして、その利回り差の推移を掲載しています。
• ドイツ国債利回り
  「ドイツ10年国債利回り」と「ドイツ2年国債利回り」、そして、その利回り差の推移を掲載しています。
• VSTOXX（欧州版VIX指数）
  欧州版のVIX指数。高くなるほど投資家がユーロ圏の株式指数の先行きに不安、低くなるほど楽観視していることを示します。

世界

• MSCI ACWI インデックス（世界株指数ACWI）
  MSCIが算出・公表している世界の株式を対象とした株価指数。世界の株式の時価総額約85％をカバーしてます。
• 経済政策不確実性指数（EPU index・Global）
  20カ国（オーストラリア、ブラジル、カナダ、チリ、中国、フランス、ドイツ、ギリシャ、インド、アイルランド、イタリア、日本、メキシコ、オランダ、ロシア、韓国、スペイン、スウェーデン、英国、米国（アメリカ））の各経済政策不確実性指数（EPU Index）をGDPウェイトにより加重平均して算出された指数です。

為替

• ドル円・ユーロ円・ユーロドル

• ドルインデックス（ドル指数）
  米ドルそのものの価値を示した指数。上昇していればドルが強くドル高。
• ユーロインデックス（ユーロ指数）
  ユーロそのものの価値を示した指数。上昇していればユーロが強くユーロ高。
• IMM投機筋ポジション
  ドル高円安が進んでいる局面で「円ロング」が増えていれば円安は限定的も。また、「差引」の欄がマイナスで、それがピークに達した時が円安のピークになりやすい。日本株の短期的なピークともいえる。だいたい-10万枚程度がピークとなりやすい。ただ、投機筋のポジションなので、長期的な視点では役に立たない。
• IMM投機筋ポジション（ユーロ）
  ユーロのIMM投機筋ポジション。
• IMM投機筋ポジション（ポンド）
  ポンドのIMM投機筋ポジション。

商品

• 金価格（NY金ー金先物COMEXー）
  「金価格の上昇要因・下落要因」を参照してください。
• GSR（金銀比価）
  金と銀の価値比率です。景気や投資家心理を表す指標として見られています。詳しくは「GSR（金銀比価）とは」を参照してください。
• 原油価格（NY原油ーNYMEX WTI原油ー）
  「原油高の要因と影響」「原油安の要因と影響」を参照してください。
• OVX（原油版VIX指数）
  今後30日の原油価格の振れ幅を予想した指数で、原油版のVIX指数（恐怖指数）と呼ばれています。上昇すれば原油市場不安定、低下すれば安定的。
• 銅価格（NY銅ー銅先物COMEXー）
  「銅価格」を参照してください。
• CRB指数
  コモディティ（原油や金や穀物などの商品）の総合的な指数です。世界の物価や景気の代表的な指標でインフレの先行指標として見られています。CRB指数上昇＝消費国にマイナス、資源国にプラス。CRB指数下落＝消費国にプラス、資源国にマイナス。
• バルチック海運指数
  外航不定期船の運賃指数。世界経済やコモディティ価格の先行指標として捉えられており、海運株の業績の先行指標としても見られています。

経済指標

各経済指標の推移を掲載しています。各経済指標の解説は、各ページの下部に解説ページのリンク先がありますので、そちらを参照してください。

• 各国の政策金利

日本

• 名目GDP（日本）
• 実質GDP（日本）
• 貿易収支（日本）
• 消費者物価指数（CPI・日本）
• コアCPI（日本）
• 鉱工業生産指数（日本）
• 機械受注統計（日本）
• 新車販売台数（日本）
• 日銀短観（業況判断指数DI）
• 想定為替レート

米国

• FF金利の予想分布（ドットチャートより）
• 実質GDP（米国）
• 貿易収支（米国）
• 米雇用統計
• 平均時給（米国）
• 失業率（米国）
• 労働市場情勢指数（LMCI）
• 消費者物価指数（CPI・米国）
• コアCPI（米国）
• PCEコアデフレータ－（米国）
• 小売売上高（米国）
• 新車販売台数（米国）
• ISM製造業景況指数